言語種別 | 日本語 |
発行・発表の年月 | 2019/04 |
形態種別 | 学術雑誌 |
査読 | 査読あり |
標題 | 独居高齢者の配偶関係からみた類型が2年間の健康状態の変化に及ぼす影響:首都圏高齢者の地域包括的孤立予防研究(CAPITAL Study)より
|
執筆形態 | 共著 |
掲載誌名 | 日本公衆衛生雑誌 |
掲載区分 | 国内 |
巻・号・頁 | 66(3),129-137頁 |
著者・共著者 | 橋本由美子,渡辺修一郎,野中久美子,小池高史,長谷部雅美,村山 陽,鈴木宏幸,深谷太郎,小林江里香,藤原佳典
|
概要 | 独居高齢者の類型が,高次生活機能と精神的健康の2年間の変化に及ぼす影響を検討した.2013年に東京都B地域包括支援センター管内の65歳以上の住民のうち,要介護度4・5および施設入居者を除く者に行った郵送調査に回答した独居高齢者757人のうち,2年後の同様の調査の有効回答を得た517人を分析対象とした.独居高齢者は,別居・離別・死別・未婚に類型化した.老研式活動能力指標総得点およびWHO-5-J得点の2年間の変化量を従属変数とし,2013年の独居類型,性別,世帯収入,別居子の有無を固定因子,2013年の老研式活動能力指標総得点またはWHO-5-J得点,年齢,慢性疾患の数を共変量とした共分散分析を用いた.結果,老研式活動能力指標総得点の変化量について,独居類型の主効果が認められ,別居群において共変量の調整済変化量が-0.95点と他の群と比較して最も低下していた.WHO-5-J得点の変化量にも独居類型の主効果が認められ,離別群において共変量の調整済変化量が未婚群と比較して有意に大きかった(2.33 v.s.-0.55).一括にされがちな独居高齢者へのアプローチの際には配偶関係を考慮する必要性があると考えられる. |
|
|